体外受精 お金が足りない

対話 優子1

管理人さん、実は相談しにくいことがあるんですが・・・。今不妊治療に悩んでいて、今度体外受精することになったんです。でも、お金が足りなくて…。

対話 管理人1

なるほど、不妊治療中なんだね。たしかに、体外受精の場合、1回で50万近くの費用がかかるって言われているからね。

対話 優子1

そうなんです・・。一般的にはどうやってお金を捻出しているものなんでしょうか??

対話 管理人1

体外受精にもなると、かなりのお金が必要になるね。実はそうなると、知っておくとお得になるいろんな制度があるんだ!この記事で詳しく説明しているから、是非見ておいてね。

不妊治療の1つである体外受精。

人工授精による妊娠が難しい場合に受けることが一般的ですが、費用面でのハードルが非常に高いです。

そのため、体外受精を望んでいても、費用を用意できずに諦めてしまう夫婦が多い、、というのが現状なのです。

ですが、不妊治療に関する制度や費用の捻出方法を知っていただくことで、無理だと思っていた費用のハードルをきっと越えることができます。

「費用について」「お得な制度について」「費用の捻出方法について」それぞれ解説していきますね。

体外受精にかかる費用とお得な制度の利用方法とは?

人工授精が1〜3万円で受けられるのに対して、体外受精は1回につき30〜50万円ほどの費用がかかってしまいます。

病院やクリニックによって費用は異なってきますし、排卵・採卵・胚移植の方法によっても異なってきますが、保険が適用されないため、どうしても高額になってしまうのです。

体外受精を行って妊娠する確率は20〜40%だと言われているので、何度も体外受精するケースも珍しくありません。

表にしたので、以下をご覧になってみてください。

不妊原因 費用 妊娠率
人工授精 男性 1〜3万円 5〜20%
体外受精 男女両方 30〜50万円 20〜40%

お得になる!医療費控除も知っておこう

体外受精ほどの金額がかかるとなると、確定申告の際に、医療費控除により払い過ぎた税金分が返ってきます。

年間の医療費の合計が10万円を超える場合に医療費控除を受けることができるのですが、1回の体外受精で30〜50万円ほどの費用がかかるわけですから、ほぼ間違いなく控除の対象になるのです。

控除の対象となると、所得から医療費を差し引くことができるので、それまでに払いすぎた税金が戻ってくるのです。

以下に、医療費控除の計算方法を載せておきますので、どれくらいお得になるのかイメージしてみてください。

医療費控除の計算方法

医療費控除の計算方法は、その人の所得額が200万円以上かどうかで異なってきます。

先ほど、「10万円を超える場合に医療費控除を受けることができる」と書きましたが、それは所得額が200万円以上の場合です。

所得 控除対象
所得額が200万円未満 所得額の5%を超えた部分
所得額が200万円以上 10万円を超えた部分

ただし、保険金などの収入がある場合は、それを差し引く必要があります。

所得額が200万円未満の場合)
医療費控除額=1年間に支払った医療費ー保険金などの収入ー所得額の5%

所得額が200万円以上の場合)
医療費控除額=1年間に支払った医療費ー保険金などの収入ー10万円

上記が医療費控除の計算方法です。

医療費控除に必要なもの

医療費控除を受けるためには確定申告を行うことになるのですが、その際には以下が必要です。

  • 医療費に関する領収書
    (病院・クリニックで発行されるものです)
  • 交通費に関する領収書
    (通院の際にかかった交通費も医療費控除の対象です)
  • 確定申告書
    (税務署で受け取ることもできますし、税務署のホームページから印刷することもできます)
  • 源泉徴収票
    (会社に勤めている場合は、会社から受け取った源泉徴収表が必要です)

特定不妊治療費助成制度も知っておこう

体外受精を検討しているのなら必ず知っておくべきなのが『特定不妊治療費助成制度』です。

特定不妊治療費助成制度とは、名前からも想像できるように、助成金を受け取ることのできる制度です。

都道府県毎に実施しているため、住んでいる地域によって若干の違いはありますが、基本的な受給条件は同じなのでチェックしておいてください。

体外受精の他、顕微授精も特定不妊治療費助成制度の対象になり、以下3つの条件に当てはまっていることで、都道府県から費用を助成してもらうことができます。

  • 都道府県指定の病院クリニックにて体外受精・顕微授精を実施した
  • 夫婦の年間合算所得が730万円未満である
  • 体外受精や顕微授精でなければ受精する可能性がない、もしくは極めて小さいと医師が判断した

特定不妊治療費助成制度で受け取れる金額

特定不妊治療費助成制度で定められている助成金は、1回の不妊治療につき15万円です。

ただ、排卵した卵が得られないなど、ケースによっては半額の7万5000円が助成金として設定されています。

また、助成金を受け取ることのできる回数には上限があって、40歳未満は6回、43歳未満は3回となっています。
※特定不妊治療費助成制度は43歳未満の年齢制限が設けられています

上記は国が定めた助成金ですが、市町村によっては、国が定めた助成金とは別に定められていることがあります。

つまり、国が定めた助成金に加えて、市町村が定めた助成金を受け取ることができるのです。

この助成金を利用するだけで大きく費用を抑えることができるので、条件に当てはまっているのであれば、1度問い合わせてみるといいですね。

体外受精にお金が足りない場合、他の人はどうしてる?

医療費控除や特定不妊治療費助成制度を利用することで、体外受精にかかる費用を大きく抑えることはできますが、それでも高額なことに変わりはありません。

また、これらは後からお金が戻ってくる仕組みで、体外受精にかかる費用を事前に受け取れるわけではないので、お金が足りない場合は他の手段を考えなければいけません。

では「体外受精のお金が足りない場合、他の人はどうしているのか?」ということですが、ボーナスなどを割り当てるケースがけっこうあります。

普段の生活費に加えて30〜50万円の費用がかかってくるわけですから、給料以外のお金を割り当てないと、厳しいのが現実でしょう。

そうは言っても、ボーナスだって他に使い道がありますから、全てを体外受精の費用に割り当てるのは厳しいですし、30〜50万円のお金を捻出するのは簡単なことではないため、実際は諦める人がほとんどです。

費用面でのハードルが高すぎて、妊娠するための手段を諦めなければいけないのが現状なのです。

赤ちゃんを授かるチャンスを逃したくない

ここまで、費用が高額という話を散々しているわけですが、「費用の問題で赤ちゃんを授かるチャンスを逃したくない」誰だってそう思うはずです。

体外受精は高くてできないから、今まで通り子作りをして、人工授精をして、、としていると時間はどんどん過ぎていってしまいます。

高齢になるほど卵子の老化によって妊娠しにくくなりますし、奇形児が産まれるリスクも高まってしまいます。

つまり、時間が経てば経つほど、赤ちゃんを授かれるチャンスは少なくなっていきますし、リスクは高くなってしまうのです。

5年・10年と過ぎて「あの時お金を用意して体外受精をしておけばよかった…」と後悔することのないように、決断は早くしなければいけません。

今、赤ちゃんが欲しいと思っているのなら、すぐにでもお金を準備して、決断をする必要があります。

体外受精にかかる費用を捻出する方法!

言い方が悪いかもしれませんが、たかがお金の問題で、赤ちゃんを授かるチャンスを逃すのは本当にもったいないことです。

体外受精を受けたいのなら、どうにかしてでも費用を捻出するべきでしょう。

「でもどうやって捻出したらいいの?」そう思ったかもしれませんが、体外受精にかかる費用を捻出するのなら、キャッシングを利用するのがおすすめです。

キャッシングという言葉に抵抗を持つ人もいらっしゃいますが、大手のキャッシングサービスであれば安心して利用できますし、正しい知識を持っていればデメリットよりもメリットの方が明らかに大きいのです。

>>失敗しないキャッシングサービスの選び方

「そうは言っても、キャッシングはかなり利息がかかるんでしょ?」と思うかもしれませんが、そうでもありません。

例えば、体外受精を受けるために30万円をキャッシングしたとします。

大手キャッシングサービスのプロミスですと、30万円を借りて2年かけて返済していく場合、利息として払うのは全部で6万円程度です。

2年で返済して6万円ですから、想像しているよりも少ないのではないでしょうか?

キャッシングを利用して少しの利息を払うだけで、体外受精にかかる費用を捻出できるわけです。

後になって夫婦で後悔することを避けるためにも、早めにお金を準備して決断してくださいね。

以下の記事にて、プロミスの詳しい返済シミュレーションや融資までの流れを説明しています。

>>プロミスの審査から融資までの流れ